28日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比1.91%安の2957.85ポイントだった。深セン成分指数は2.4%安の9047.10ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆3566億5400万元だった。
上海総合指数は小動きで始まったものの、前場半ばに下向きに転じ、その後は総じてマイナス圏で推移した。前日に心理的節目の3000ポイントを回復し、約2カ月半ぶり高値で終えた後とあって、2月の中国製造業購買担当者景気指数(PMI)の発表を前に利益確定売りが次第に優勢となった。後場にはいったん割り込んでいた3000ポイントに乗せる場面もあったが、節目付近の売り圧力が意識されると終盤に下げ足を速め、この日の安値で取引を終えた。
セクター別では、電気、光学光電子が全面安となったほか、コンピューター設備、コンシューマーエレクトロニクス、半導体などを中心に幅広いセクターで売りが優勢だった。
A株市場では、富士康工業互聯網(
601138)、海能達通信(
002583)、啓明星辰信息技術集団(
002439)、用友網絡科技(
600588)などテック株の一角が大きく売られた。ゲーム関連の奥飛娯楽(
002292)、バスメーカーの鄭州宇通客車(
600066)、自動車部品メーカーの寧波均勝電子(
600699)なども下げがきつい。半面、スーパーコンピューターメーカーの曙光信息産業(
603019)が逆行高を演じたほか、中国長江電力(
600900)、中国鉄建(
601186)、中国神華能源(
601088)、中国工商銀行(
601398)など「中字頭」(社名が「中国」で始まる)と呼ばれる国有資本銘柄の一角が堅調だった。
上海B株指数は1.53%安の258.51ポイント、深センB株指数は4.31%安の1065.51ポイント。