米IDCが10日発表した2018年第4四半期(10−12月)の世界パソコン出荷数速報値は前年同期比3.7%減の6813万4000台だった。下落率はIDC予想の4.7%減から上振れたものの、2016年7−9月期以来の大きさだった。出荷減少の主因は、CPU(中央演算処理装置)の供給不安と、米国と中国の貿易や知的財産権を巡る対立の激化。もっとも、2020年1月のWindows7のサポート終了を控えてビジネス用パソコンの更新が進み、出荷数をある程度下支えしたもよう。
2018年10−12月の企業別出荷ランキングは、レノボグループ(
00992)が前年同期比1.3%増の1675万7000台(市場シェア24.6%)となり、前四半期に続いて首位となった。18年4−6月から富士通との合弁事業が出荷データに加わり、PC市場のトップOEM事業者の地歩を固めた。2位の米HPは米国と南米での苦戦が響き、3.2%減の1605万5000台(市場シェア23.6%)にとどまった。
3−5位の市場シェアは米デル16.5%、米アップル7.2%、台湾エイサーグループ6.7%だった。2位以下のメーカーのうち、前年同期比で出荷台数が増えたのは1.6%増のデルだけだった。6位以下のメーカーによる出荷台数は計1459万4000台で、11.1%減少した。
18年通期の世界パソコン出荷数(速報値)は、前年比0.4%減の2億5849万7000台だった。企業別出荷数の首位はHPで、前年比2.0%増の5998万6000台。僅差で2位となったレノボグループが3.1%増の5985万7000台だった。2社の市場シェアはともに23.2%。3−5位は、デル(市場シェア17.1%)、アップル(7.0%)、エイサーグループ(6.9%)。