米IDCが10日発表した2018年第4四半期（10−12月）の世界パソコン出荷数速報値は前年同期比3.7％減の6813万4000台だった。下落率はIDC予想の4.7％減から上振れたものの、2016年7−9月期以来の大きさだった。出荷減少の主因は、CPU（中央演算処理装置）の供給不安と、米国と中国の貿易や知的財産権を巡る対立の激化。もっとも、2020年1月のWindows7のサポート終了を控えてビジネス用パソコンの更新が進み、出荷数をある程度下支えしたもよう。

　2018年10−12月の企業別出荷ランキングは、レノボグループ（00992）が前年同期比1.3％増の1675万7000台（市場シェア24.6％）となり、前四半期に続いて首位となった。18年4−6月から富士通との合弁事業が出荷データに加わり、PC市場のトップOEM事業者の地歩を固めた。2位の米HPは米国と南米での苦戦が響き、3.2％減の1605万5000台（市場シェア23.6％）にとどまった。

　3−5位の市場シェアは米デル16.5％、米アップル7.2％、台湾エイサーグループ6.7％だった。2位以下のメーカーのうち、前年同期比で出荷台数が増えたのは1.6％増のデルだけだった。6位以下のメーカーによる出荷台数は計1459万4000台で、11.1％減少した。

　18年通期の世界パソコン出荷数（速報値）は、前年比0.4％減の2億5849万7000台だった。企業別出荷数の首位はHPで、前年比2.0％増の5998万6000台。僅差で2位となったレノボグループが3.1％増の5985万7000台だった。2社の市場シェアはともに23.2％。3−5位は、デル（市場シェア17.1％）、アップル（7.0％）、エイサーグループ（6.9％）。