21日の中国本土株式市場で、上海総合指数は大幅反落。終値は前日比1.37％安の2875.81ポイント。深セン成分指数も1.94％安の9316.68ポイントと反落した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3563億3800万元。

　上海総合指数は安く寄り付いた後、ほどなくしてプラスに切り返す展開。中国人民銀行（中央銀行）が預金準備率の追加引き下げに踏み切るとの観測を受けて、前場中盤にかけて2940ポイント付近まで上昇した。ただ、米中貿易摩擦に対する警戒感は根強い。中国商務部報道官はきょう午前に開かれた定例記者会見で、「米国政府は予測不可能で挑戦的となっているため、中国は強硬に対応せざるをえない」などとコメント。人民元の対米ドル相場の低下や、香港からの相互取引制度を通じた本土株売買が売り越しとなるなか、指数は前引け直前にマイナス圏に転落。後場には節目の2900ポイントを下回り、結局、2016年6月24日以来、ほぼ2年ぶりの安値を付けた。セクター別ではソフトウエア、電子・IT、通信などが大幅下落。半面、石炭が上昇。鉄鋼、建材の一角が買われた。

　A株市場では、欧菲光科技（002456）、京東方科技集団（000725）、科大訊飛（002230）、三安光電（600703）、紫光（000938）などテクノロジー株が大幅安。証券株の中信証券（600030）や中国銀河証券（601881）、航空株の中国南方航空（600029）や中国国際航空（601111）、保険株の中国人寿保険（601628）、通信株の中国聯合網絡通信（600050）も大きく売られた。13日に取引を再開した中興通訊（000063）は6営業日連続でストップ安。半面、鉄鋼株の河鋼（000709）や内蒙古包鋼鋼聯（600010）が逆行高。建材株の安徽コンチセメント（600585）や北新集団建材（000786）、不動産株の万科企業（000002）や緑地控股集団（600606）が買われた。

　上海B株指数は1.43％安の285.74ポイント、深センB株指数は1.33％安の1059.99ポイントとそろって反落した。