週明け19日の中国本土株式市場で、上海総合指数は5営業日ぶりに反発。終値は前営業日比0.29％高の3279.25ポイントだった。深セン成分指数は0.16％高の11068.49ポイントと反発。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3969億300万元と、商いは細った。

　上海総合指数は、安く寄り付くと序盤は軟調に推移。米中貿易摩擦など米中関係の悪化への警戒感が重しとなり、リスクオフの動きが強まった。ただ、3250ポイント付近で下値の堅さを確認すると反転上昇。ほどなくプラス圏に浮上した後は、おおむね前週末終値3270ポイントを底にプラス圏でのもみ合いに終始した。前週末まで4日続落した後で、値ごろ感に着目した買いが相場を支えた。

　A株市場では中国工商銀行（601398）、中国平安保険（601318）、中信証券（600030）など金融株が総じて買われ相場の上げを主導。監視カメラメーカーの杭州海康威視数字技術（002415）、液晶パネル大手の京東方科技集団（000725）が反発したほか、スマホ用光電子部品大手の深セン欧菲光科技（002456）などIT・電子関連株の上げも目立った。前週末の原油相場の上昇を好感し、石油メジャーのペトロチャイナ（601857）、シノペック（600028）がともに上昇。一方、石炭大手の中国神華能源（601088）、鉄鋼大手の宝山鋼鉄（600019）、セメント大手の安徽コンチセメント（600585）など大型株が売られ、相場の足かせになった。原油高が燃料コスト押し上げにつながる中国国際航空（601111）、中国南方航空（600029）など航空株もさえない。

　上海B株指数は0.62％安の329.31ポイント、深センB株指数は0.17％安の1176.49ポイントとともに5営業日続落した。